コーセー 企業情報サイト

株式会社コーセー（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小林 一俊）は、非政府組織（NGO）であるCDPが実施する調査において、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に3年連続で選定されました。なお、2022年12月に発表されたCDPの「気候変動」及び「水セキュリティ」対応に関する調査においても、当社グループは「気候変動」は3年連続、「水セキュリティ」は初めて最高評価「Aリスト」企業として選定※1されています。
※1　2022年12月13日発行ニュースリリース　：　https://www.kose.co.jp/company/ja/content/uploads/2022/12/20221213.pdf

CDP「サプライヤー・エンゲージメント」は、CDPが企業・団体に行う気候変動に関する調査のうち、4つの項目（ガバナンス、目標設定、サプライチェーン全体での温室効果ガス排出量の管理、サプライヤーとの協働）に対する回答に基づいて評価が行われます。当社グループ全体で温室効果ガス排出量の削減に向けた取り組みと、積極的な情報開示を進めた活動が、特に評価を受けたものと考えています。この最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」は、2022年の調査において、気候変動に関するサプライヤーへの働きかけについて評価された企業の上位8％が選定されました。

1991年より「美しい知恵　人へ、地球へ。」をコーポレートメッセージとして発信している当社グループは、中長期ビジョン「VISION2026」において、3つの基盤戦略のひとつに「バリューチェーン全体にわたるサステナビリティ戦略の推進」を掲げました。これに連動し、グループ全体のサステナビリティに関する取り組みと2030年までの目標をまとめた、「コーセー　サステナビリティ プラン※2」を発表しました。当社グループとしては、環境・気候変動問題への対応は「事業成長」と「持続可能な社会の実現」の両立を図るために、欠かすことのできない重要な経営課題のひとつとして捉えています。
※2 コーセー　サステナビリティ プラン ： https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/plan/pdf/20210430.pdf

当社グループでは、主力スキンケアブランド『雪肌精』において、使用済みスキンケア商品のプラスチック容器回収プログラム「SEKKISEI Earth Beauty Program」の実施※3や、日用品・化粧品のつめかえパックの水平リサイクルを目指す｢神戸プラスチックネクスト ～みんなでつなげよう。つめかえパックリサイクル～｣への参画※4など、環境負荷低減に向けた様々な取り組みを行っています。気候変動への対応として、低炭素移行計画※5を策定し、グループ全体で2030年までに2018年度比で、直接排出するCO2および他社から共有される電力等を由来とするCO2の排出量（Scope1・2）をSBT1.5℃目標※6に準じた55％削減、またそれ以外の事業活動に関連する他社からの間接的なCO2の排出量（Scope3）を30％削減と目標を掲げ、2040年までにCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルを目指しています※7。
※3 2020年10月27日発行ニュースリリース　：　https://www.kose.co.jp/company/ja/content/uploads/2020/10/20201027.pdf
※4 2021年9月29日発行ニュースリリース　：　https://www.kose.co.jp/company/ja/content/uploads/2021/09/20210929.pdf
※5 低炭素移行計画 ： https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/environment/actionplan/
※6 Science Based Targetsイニシアチブが提唱する、パリ協定が求める水準と整合した目標。世界全体の平均気温の上昇を産業革命以前に
比べて1.5℃に抑えるための科学的な根拠に基づき設定。
※7 2022年7月29日発行ニュースリリース ： https://www.kose.co.jp/company/ja/content/uploads/2022/07/2022072902.pdf

今後も当社グループは、誰もが安心して暮らせる健やかな地球の未来を実現するために、気候変動の緩和に向けた様々な取り組みを加速させ、あらゆるステークホルダーと連携して、さまざまな社会的課題に貢献する独自のサステナビリティ活動を積極的に進めていきます。

CDP（シー・ディー・ピー）

CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じて環境対策を促すことを主たる活動としている非政府組織（NGO）です。2022年には、世界の時価総額の半分に相当する18,700社以上、1,100以上の都市、州・地域を含む、世界中の約20,000の組織がCDPを通じてデータを開示しています。
■CDPウェブサイト https://japan.cdp.net/

サステナビリティに対する当社の取り組み

■コーセー　企業情報サイト　「サステナビリティ」
https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/