コーセー 企業情報サイト

障がい者と健常者がともに働く環境づくり

車いすでも作業がしやすい設計（特例子会社アドバンス）

障がい者と健常者がそれぞれの役割を果たしながら、いきいきと働ける環境づくりを進めています。本人の意欲と適性をもとにさまざまな部門に配置され、健常者とともに活躍をしています。専門的なサポートが必要な場合は、障害者職業生活相談員や産業医へ気軽に相談を行うことができる体制はもちろん、社外にも健康相談窓口を設け、安心して働くことができる環境を整備しています。
また、化粧品会社として初めて設立された特例子会社「アドバンス」においても、障がいをもつ人と健常者が、同じミッションを果たすために働いています。

ノーマライゼーション

活躍する社員インタビュー

サステナビリティ関連データ：障がい者雇用率

国籍を問わず活躍できる企業へ

さまざまな国と地域で展開している海外現地法人はもちろん、日本国内においても、国籍を問わず多様な人材を採用しています。また、グローバルでの人材交流も定期的に実施するなど、企業文化の醸成はもちろん、制度の面からも国籍を問わず活躍できる体制を整えています。
文化背景が違う中でもスムーズに職場環境になじみ、それぞれが持つ力を発揮しやすくするために、入社後の一定期間はメンター制度でサポートするといった施策を実施しています。
なお、日本国内における外国籍の方の採用にあたっては、在留資格など入国管理制度を遵守しつつ採用し、入社後は就業規則に則り、適切に処遇しています。また、当社グループでは、特定技能実習制度を利用した従業員は在籍しておりません。

多様な経験を活かせる環境づくり

多様な経歴がもたらす多面的なアイディアは、イノベーションの源泉です。新卒採用で入社した社員だけではなく、中途採用入社、有期契約社員、嘱託社員、派遣社員など、さまざまな経歴、処遇のメンバーが各部門でチームとなって働いています。また、一定の条件のもと、社員登用へのキャリアチェンジが可能となることから、多様な経歴を発揮できる制度整備もすすめています。
また、家庭や自己研鑽などの理由でいったん退職した場合でも、復職を希望する場合に向けた採用応募方式の「ジョブリターン制度」を導入しています。
なお、雇用や就労などにあたっては、労働者派遣法などの各法令に基づき、適切な対応を行っています。

ジョブリターン制度

＜各年度で採用した正規雇用者における中途採用比率＞

単位（％）

年齢を問わず活躍できる職場

長年、各分野で培った経験を活かして、本人の意欲と能力に合わせて働き続けられるように、定年後の再雇用制度を導入しています。また、50代の従業員に向けたライフプランセミナーや、定年退職時の各種制度等を理解できる機会を設け、自分らしい人生選択ができるよう、サポートを行っています。また、定年退職後も就業継続を希望する社員には再雇用制度を提供し、熟年層ならではの技能やノウハウを次世代社員へと引き継ぎつつ、当事者の働く意欲を活かす体制にしています。
また、チャレンジ精神を醸成するために、若手のうちから責任のある仕事を任せ、アクセラレータープログラムと融合したイノベーション創出プログラム「Link^※」を実施するなど、年齢を問わずに活躍できる企業風土を形成しています。

Link(Leadership and Innovation program for New KOSÉ)：2017年に発足した社内ベンチャー制度

従業員とともに―人材育成とイノベーションの創出

サステナビリティ関連データ：再雇用者数

多様なライフプランとキャリアプランの両立を支援

従業員一人ひとりが、安心して自らの能力を最大限発揮するために、おのおののライフイベントやライフプランに対応した働き方ができるよう、時間帯有給や時短勤務制度など、仕事と家庭・自己研鑽等との両立に向けた制度を各種導入しています。

それぞれの力を最大限に活かす取り組み

働く意欲はありながらも、育児や介護、傷病など、場所や時間など十分な能力を発揮できない制約事由を持つ従業員を対象に、2017年度より在宅勤務制度のトライアル導入を行ってきました。2019年度には、対象を事業所単位に拡大していたこともあり、2020年の新型コロナウイルス感染症発生時には、従業員の健康保護の観点から、スムーズに全社へ^※在宅勤務制度を展開しました。現在、アフターコロナを見据え、社内コミュニケーションの活性化を目的に、リアルとデジタル双方の良さを取り入れた働き方を推奨しています。

生産拠点、一部の店頭勤務従業員を除く。

デジタルツールを活用した教育環境の整備

オンラインでの新製品教育風景

営業職や店頭で接客にあたるビューティコンサルタントを中心に、独自に開発したデジタルコンテンツを活用した社内教育環境を整備しています。集合型研修とオンライン教育を併用することで、一人ひとりの業務に合わせた効率的な知識習得を可能にするだけでなく、時間・場所・人数を限定しない教育環境を提供することで、全社に対して迅速に情報の共有を行うことができます。
現在、社内だけではなく、取引先販売店に対しても独自のデジタルコンテンツを活用し、製品情報などを提供しています。

勤務時間帯の柔軟な設定

従来から柔軟な働き方を支援するために、本社や研究所勤務者などを対象に、フレックスタイム制度を導入してきました。これに加え、育児や介護などの家庭などの事由による時間の制限だけではなく、グローバル対応による勤務時間帯の多様化など、さまざまな働き方に対応しながら生産性を維持するために、柔軟な勤務時間帯の選択肢を設定しています。

従業員とともに―人材育成とイノベーションの創出

サステナビリティ関連データ：【人へ】

従業員とともに―ニューノーマルに向けた新しいワークスタイル

ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン

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取り組み１：ジェンダーダイバーシティ（女性活躍・LGBTQ+、男女共同参画）
取り組み２：多様な個性への対応